色々な意思表示OK　3つの事例を紹介

どこで過ごしたい？　　　　　　　　　　　　どんな医療を受けたい？　　　　　　　　どんな暮らしをしたい？

生活者ネットワークでは、地域看護専門看護師の宮田乃有さんをお呼びして、在宅療養の現状とよりよい在宅療養のための重要な視点について学ぶため、学習会を開催しました。

国は2025年を目指して「地域包括ケアシステム」の構築を進め、高齢になっても住み慣れた地域で暮らし続けることができるように、医療・介護サービスの提供体制を整備するとして、来年春から「地域医療介護総合確保推進法」をスタートさせます。これにより、自治体も主体的にかかわり在宅医療と介護の連携が進むようになります。

宮田さんは「高齢社会が進む中、最期を迎えるまでの過程は様々である。どこでどのような医療を受けたいのか、どのような生活を送りたいのか、何を大事にしていくのか、制度を作るのも制度を変えるのも消費者一人ひとりの意思表示が必要。病院も家も施設も地域資源のひとつとして考え、地域のニーズに添った『住まい・医療・介護・生活支援・介護予防』を住民・行政・専門職などみんなで作っていくことが大事になってくる」と現場の経験を通して話されました。そして、がんの方で、毎日2回訪問介護、週1回訪問診療・訪問入浴、週2回の訪問看護など医療・介護保険の両方を利用し在宅での暮らしを続けている事例を紹介してくださいました。

 参加者からは「病気になっても、自分に合った制度を使いこなし、望めば安心して在宅での暮らしができることがわかった」などの声があり、新たな制度が始まるにあたって、『在宅療養のあり方』について学ぶことができ有意義な学習会となりました。